著者：クリス・アンダーソン(実業家)、小林弘人(監修・解説)、高橋則明(訳)
出版社：NHK出版
出版日：2009年11月21日
商売における「無料」の意味
ビジネスで使われる「無料」にはさまざまな形があり、必ずしも完全に無料というわけではありません。
たとえば、「1つ買えばもう1つタダ」というセールは「2つ買うと半額」という意味に近く、「フリー・ギフト付き」も商品代におまけのコストが含まれています。
広告モデルと無料メディア
広告収入によって成り立つ「無料」もあります。
ラジオやテレビ、そして多くのウェブサイトは広告収入で運営されており、消費者は無料でコンテンツを楽しめます。これは広告主が費用を負担する「三者間市場」と呼ばれるモデルで、100年以上の歴史を持ちます。
デジタル経済における真の無料
インターネット上では限界費用がほぼゼロのため、本当に無料で提供されるサービスが生まれています。
例として、広告すら載せない写真共有サービス「フリッカー」や、数多くの無料サービスを展開するグーグルがあります。
さらに、ウィキペディアやブログ文化のように、金銭以外の動機（評判や自己表現）によって成り立つ「贈与経済」も存在します。
4つのフリーモデル
フリー① 直接的内部相互補助
- 無料になるもの：客寄せとなる商品やサービス
- 対象：最終的にはすべての消費者
例：「DVDを1枚買えば2枚目無料」や携帯の格安プラン。無料や低価格の商品で集客し、別の商品で利益を得ます。
フリー② 三者間市場
- 無料になるもの：コンテンツ、サービス、ソフトウェア
- 対象：誰でも
典型例はメディア。読者は無料や低価格で新聞・雑誌を購読できますが、実際の顧客は広告主です。その他、クレジットカードやOSツールの無料提供もこのモデルに含まれます。
フリー③ フリーミアム
- 無料になるもの：有料版に対する基本版
- 対象：基本版のユーザー
基本サービスは無料で提供し、一部の有料ユーザー（約5%）が全体を支えるモデルです。コストが低いデジタルサービスでよく見られます。
制限の仕方には、以下のパターンがあります。
- 時間制限（例：30日間無料）
- 機能制限（例：ワードプレス）
- 人数制限（例：クイックブック）
- 顧客タイプ制限（例：マイクロソフトのビズスパーク）
フリー④ 非貨幣市場
- 無料になるもの：お金を介さないすべてのやり取り
- 対象：誰でも
形態は大きく3つあります。
- 贈与経済（例：ウィキペディア、フリーサイクル）
- 無償労働（例：SNSでの投稿や評価）
- 不正コピー（例：音楽ファイルの共有。ただし、アーティストが逆に宣伝目的で活用する場合もある）
価格戦略とコスト低下
製造コストが下がることで、最初から大胆な価格設定が可能になります。
例として、フェアチャイルド社はトランジスタを真空管と同価格に設定し、結果的に市場を独占しました。
インターネットの世界では「限界費用ゼロ」が現実となり、デジタル製品の価格はタダに近づいています。
グーグルに見る「無料」の巨大ビジネス
グーグルは多くのサービスを無料で提供し、その代わりに広告収入で莫大な利益を上げています。
検索エンジンの進化や広告主同士の競争を利用し、広告モデルを多様なサービスに展開。現代の「フリー」を代表する企業です。
現在では、オープンソースや安価なクラウド環境により、多くの起業家がリスクを抑えて無料サービスを始められるようになっています。
世界と文化に広がるフリー
- 中国：音楽を有料化するとユーザーのほとんどを失うため、無料配信がコミュニティ形成に役立っています。
- 高級ブランド：偽物の流通はブランド拡散にもつながり、本物の価値を逆に高める場合もあります。
まとめ：フリーの可能性
デジタル時代では「無料」が当たり前になりつつあります。
重要なのは、無料をどう利用し、どのように収益につなげるか。フリーは破壊的でありながら、創造的なビジネスチャンスを生む戦略でもあるのです。
批評
良い点
この本の最大の魅力は、「無料」という一見単純な概念を、複数のビジネスモデルに整理して明快に解説している点である。日常で当たり前のように接している「タダ」という仕組みが、実は消費者心理を巧みに利用した高度な戦略であることを具体例を交えて示している。広告モデルやフリーミアムといった既知の手法だけでなく、贈与経済や不正コピーといったグレーゾーンまでをも射程に入れることで、単なる経済書にとどまらず社会学的な広がりを持たせているのも評価できる。また、GoogleやWikipediaといった誰もが知る成功例を挙げることで、読者が直感的に理解しやすい構成となっている。
悪い点
一方で、理論的整理が行き届いている反面、議論がやや表層的にとどまっている部分も否めない。例えば、不正コピーを「無料モデルの一種」として取り上げてはいるが、法的リスクや倫理的課題には十分な踏み込みが見られない。また、消費者が「無料」に惹かれる心理の危うさや、持続可能性の観点からの批判的検討は弱い。さらに、紹介される事例の多くは欧米企業やサービスに偏っており、グローバル化が進んだ現代において文化的多様性や制度的差異に基づく分析が不足している点も課題だと言える。
教訓
この本から得られる重要な教訓は、「無料」が決して無償ではなく、背後に必ずコスト負担の構造や利益誘導の仕組みが存在するという事実である。消費者にとって「無料」とは単なる得ではなく、データ提供や労働参加といった形で対価を支払っている可能性がある。企業側にとっては、無料を武器に市場を拡大し、新たな顧客やコミュニティを獲得する手段となり得るが、そのためには綿密な戦略設計と持続可能な収益モデルが不可欠である。つまり、無料を賢く利用するためには、表面的な「タダ」の魅力に惑わされず、その裏側にある経済構造を見抜く洞察力が必要なのだ。
結論
総じて本書は、「フリー」という概念を21世紀の経済を象徴するキーワードとして提示し、その多様な展開可能性を示した意欲的な試みである。理論の深掘りや批判的視点には不十分な点もあるが、読者に「なぜ無料なのか」という問いを投げかけ、ビジネスや消費行動の新しい視点を提供している点で大きな価値を持つ。最終的に、この本が示すのは、無料を恐れるのではなく、それを積極的に利用し、創造性と倫理をもって経済活動に活かすべきだという姿勢である。情報やサービスの限界費用がゼロに近づく時代において、この「フリー」をどう捉えるかが、企業の成否を分けることになるだろう。
